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公開日:2019年03月01日   更新日:2019年03月01日

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学校法人明治大学

正社員
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採用データ
主な仕事内容  未来に向けた明治大学の発展を担うコア人材としてお迎えします。
 活躍できる業務分野は、50以上。学生と接する業務から、教育・研究の高度化・国際化を企画・推進する部署、法人運営を担う管理部署までさまざま。それぞれの方の志向と適性に向き合って配属します。部署間の人材交流もあります。

●教学企画/学長方針(教学政策)とそれに基づく年度計画を決定し、各部門(学部等)での実行を支援。
●学部事務室/授業計画や学部独自の教育プログラムの立案・実施、履修相談、入試業務、入学手続きなど、学部運営の業務。
●入学センター/オープンキャンパス・説明会等、明治大学のブランド力を前面にアピールし、受験生の興味とのマッチングを計りながら、志願に結び付けるための入試広報活動。
●研究知財/研究・知財整備活動の戦略的推進、外部資金の獲得と資金管理や知的財産の活用・管理及び社会への還元など。
●就職キャリア支援/就職活動中におけるface to faceを重視した相談業務、各種就職支援講座やイベントの企画・運営はもちろん、1・2年生向けのキャリア講座、インターンシップ制度の充実など、「入口から出口まで」の一貫した就職支援活動。
●国際教育/留学生の受入・送り出し等の国際的な教育交流の促進、修学・生活支援をはじめとした外国人留学生のケアなど。
●社会連携/リバティアカデミーの運営をはじめとする生涯教育の推進、地域社会への貢献に向けたさまざまな地域連携プログラムの企画・実施など。
●広報/大学ブランドを向上させるための戦略的広報の策定及び実行。対外的なPRのみならず、愛校心を醸成するインナー広報の強化、グローバル広報の推進等による大学ブランディング。
●人事/人事制度の策定から、採用、人材育成制度の企画と計画的実施、給与計算、税務、社会保険、採用、福利厚生など。
募集職種 事務職員
(教務、研究推進、学生支援、就職キャリア支援、国際連携、情報メディア、社会連携、経営企画、広報、総務、人事、財務など)
応募資格 ・2019年4月から2020年3月までに国内外の4年制大学または大学院を卒業見込・修了見込の方
・2016年4月から2019年3月までに国内外の4年制大学または大学院を卒業見込・修了し、これまで正規雇用された経験のない方
初任給(実績)

【年俸・日給・時給】の記載がない場合【月給】制です。

学部卒業者 月給200,200円(2018年4月実績)
修士修了者 月給236,000円(2018年4月実績)
※その他、一律手当支給
※試用期間なし
※既卒者は最終学歴により上記と同額を支給
諸手当 勤続給、職務給、家族給、住宅手当、通勤手当、時間外手当、休日出勤手当、
退職手当
昇給・賞与 昇給:年1回(4月)
賞与・年3回(2017年度実績)(6月、12月、3月)
勤務地 【大学各キャンパス及び高校・中学校の各所在地】
駿河台キャンパス(東京都千代田区)
和泉(東京都杉並区)
生田(神奈川県川崎市)
中野キャンパス(東京都中野区)
西調布(東京都調布市)
勤務時間 ■月〜金曜日
   9:00〜17:00
   15:00〜22:00(専門職大学院事務室の二部のみ)
■土曜日
   9:00〜12:30
   15:30〜22:00(専門職大学院事務室の二部のみ)
  (勤務内容により各々多少の変動あり)
休日・休暇 日曜日、祝日、創立記念日、年末年始休日
年次有給休暇20日(初年度10日)、土曜休暇(交替制年18日)、夏期休暇、看護・介護休暇、婚姻・忌服等の特別休暇
採用予定学科 全学部全学科
過去の採用実績校 岩手大学,学習院大学,学習院女子大学,金沢大学,慶應義塾大学,国際基督教大学,上智大学,首都大学東京,青山学院大学,専修大学,千葉大学,筑波大学,東京大学,津田塾大学,東京外国語大学,東京学芸大学,同志社大学,東京理科大学,東京農工大学,東洋大学,中央大学,早稲田大学,日本大学,日本女子大学,法政大学,明治大学,明治学院大学,立教大学,立命館大学,埼玉大学,鹿児島大学,北海道大学,名古屋大学,名古屋外国語大学,西南学院大学,関西学院大学,九州大学,熊本大学,大阪大学
応募書類 履歴書
2020年度4月
採用予定人数
11〜20名
海外の大学への留学生対象の秋採用の実施 未定
昨年の採用人数 6〜10名
募集・採用に関する情報
直近3事業年度の新卒者等の採用数   19年    18年  17年  16年  15年
――――――――――――――――――――
 10名(予定) 11名  14名  13名  11名
直近3事業年度の新卒者等の離職者数 2018年 2017年 2016年
――――――――――――――
 1名   0名   0名
平均勤続年数 17年(2018年10月1日時点)
職業能力の開発及び向上に関する取組の実施状況
研修制度 あり

■新入職員の早期育成
入職1〜3年目を本学職員として必要な基礎能力を開発するための育成期間として位置付け、重点的に研修を実施しています。
・新入職員研修:社会人としての基礎知識・マナー、業務に関する基礎知識・
 技術等、課題形成力、成果発表会
・2年目研修:目標管理、課題解決力、コミュニケーション力
・3年目研修:企画力、プレゼンテーション力、視野拡大

■若手・中堅職員へのスキル習得サポート
若手・中堅職員へは、以下のテーマ別にさまざまな研修メニューを設け、その中から自身の業務に関連するプログラムを選択・受講するカフェテリア方式です。これらの研修を通じ、業務上必要な知識・スキルの習得を積極的にサポートしています。
・思考スキル系
・対人スキル系
・マインドセット系(意識改革)
・業務知識系

これまでの実施事例の一部をご紹介します。
・学生相談基礎力養成研修
・キャリアデザイン研修
・ファシリテーション研修
・リーダーシップ研修
・企画力研修
・OJT指導研修
・ビジネス文書研修
・コミュニケーション研修

■グローバル化に対応したプログラムや大学院在学研修等
これまでの実施事例の一部をご紹介します。
・語学研修:英語(会話、契約、通訳、E-MAILライティング等)、
 中国語(ビジネス会話、通訳、翻訳)
・異文化理解、多様性活用プログラム
・海外研修(長期、短期、海外教育機関派遣等)
・国内研修派遣
・大学院在学研修

■日本私立大学連盟研修

■外部機関への派遣研修
自己啓発支援 あり

・外部語学スクールの講座料補助
・TOEIC公開テスト受験料補助
・オンライン英会話研修
・書籍購入費補助
・業務遂行スキル向上研修(PCスキル)
・安全衛生研修(ストレスチェック)
メンター制度 あり

新入職員研修の中で、各新入職員につき1名の「OJT指導員」を任命し、担当業務における課題形成意識の向上や研修発表のサポート役としています。
また、新入職員の配属先部署における、新入職員「OJT研修」を実施し、組織的・計画的な人材育成にも取り組んでいます。
職場への定着の促進に関する取組の実施状況
前事業年度の有給休暇の平均取得日数 14日(2017年度実績)

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